要望に合わせて斎場を選びましょう
家族が亡くなったときは、希望に合わせて斎場を選ぶことが可能です。自治体が運営している公営のところだけではなく、民間企業が運営しているところもあります。公営は必要最小限のサービスが受けられ、費用を安く抑えられる魅力があります。ただ、費用が安いため、たくさんの人が希望している場合があり、葬儀が重なると予約が取れにくいことがあります。公営での葬儀を希望しているときは、できるだけ早いタイミングで連絡するとよいでしょう。
亡くなられた場合の喪主と必要な服装
葬儀の主催者となるのは喪主（もしゅ）です。施主（せしゅ）という言葉もあり、こちらは費用を負担して管理をする立場になります。一般的には兼任する場合がほとんどです。もし夫婦のどちらかが亡くなれば配偶者が喪主となります。配偶者が病気だったり高齢の場合は子供が変わりに役割を果たします。故人に配偶者がいなければ兄弟姉妹から年長者が務めます。企業が主体となって行う社葬は遺族代表が喪主となり、施主的な役割を企業側の複数の担当者が行います。
負担を軽減するためのプランが充実
高齢化が進む中で、葬儀の形も変化してきています。社会に合わせて葬儀のあり方も変わってきていて、残された遺族の負担にならないための葬儀の費用が考えられるようになりました。その一つが、家族葬というあり方です。従来は一般葬と呼ばれる葬儀が広く行われていました。生前付き合いのあった人たちがお通夜や告別式に参列し、故人を見送るという葬儀のあり方が一般的でした。しかしながら、高齢化の問題点として、参列者の高齢化に伴い、葬儀への出席を辞退するという人が増えています。
要望や予算に合わせて葬儀の形を選ぼう
お葬式に対する考え方が多様化している今、様々な葬儀の形が注目されるようになりました。一般葬をはじめとして、家族葬や一日葬、火葬式、社葬、自然葬など、様々な形がありますので、要望や予算に合わせて選ぶとよいでしょう。ちなみに、近年たくさんの人に選ばれるようになったのが家族葬です。親族や親しくしていた友人、知人だけでお葬式を行う新しい形です。参列する人は家族や交流がある親族、親しくしていた友人、知人のみなので、規模は小さいけれど心を込めてゆっくり故人を見送ることができる魅力があります。